KiliMOL、ケニア共和国での田植えの機械化プロジェクトでケニア西部にてデモンストレーションを実施

KiliMOL株式会社(代表取締役社長:大山幹雄、本社:東京都港区、以下「KiliMOL」、読み:キリモル)と株式会社唐沢農機サービス(代表取締役社長:唐澤健之、本社:長野県東御市、以下「唐沢農機」)は、日本製農機および日本の農業技術をアフリカのケニア共和国に輸出するプロジェクトにおいて、ケニア西部のアヘロ灌漑地区にてデモンストレーションを実施しました。

KiliMOLスタッフが田植えの実演を行う様子)

 

▼ケニアの田植えはすべて「手作業」

ケニアの稲作は、稲刈り・精米などの工程で機械化が進みつつありますが、田植えにおいてはいまだに手作業です。田植えのための労働力の確保や人件費など、稲作の中でも特に手間と費用がかかる工程になっています。ケニアに限らずアフリカの人口は今後も増加傾向であり、2050年までに25億人程度まで増える見込みです。食料需給の観点からも農業の機械化ニーズは強いと言えるでしょう。

 

▼機械だけでなく「技術」も輸出

田植機を使った田植えには「苗箱に育苗された稲苗(とうびょう)」が必要になります。つまり、“育苗技術” がなければ、機械化は実現されません。日本では様々な種類の育苗用の土が販売されていますが、ケニアでは箱苗に適した土は販売されていないため、土を作るところから始める必要があります。土づくりから播種後の水やりなどの管理を現地の状況に合わせて行うことで、前回に続き育苗を成功させることができ、日本の育苗技術がケニアでも通用することがわかりました。

 

▼田植え機の有効性

従来の手作業の場合、1acre(エーカー)の田植えを行うのに16人体制で約7時間かかりますが、今回のデモンストレーションでは田植え機3機を使い、それぞれ3人体制で技術指導も行いながら3時間で作業が完了し、約76%作業時間を削減することができました。ケニアでの田植え機の有効性は現地でも注目されており、実際に田植え機を使用した人や計31名のデモンストレーション参加者からは、歩きながら田植えができる使いやすさや性能の高さに感銘を受けたという声が聞かれました。

今後は、手作業で行った場合との成長具合・収穫量などの比較も行いながら、さらに田植え機の普及を促進していきます。

  (左:種をまいた直後、中央:発芽した様子、右:12~13cmに成長した苗)

(左:KiliMOLスタッフが参加者に田植え機への苗の共有方法を説明している様子、
右:田植え後の田んぼの様子)

 

(日本から輸出した田植え機)

 

 

 【商船三井グループが設定した5つのサステナビリティ課題
商船三井グループでは、事業を通じて優先的に取り組むべき社会課題として特定した「サステナビリティ課題」への対応を推進することで、持続可能な社会の実現に貢献します。本件は、5つのサステナビリティ課題の中でも特に「Human & Community -人の活躍と地域社会の発展-」にあたる取り組みです。

 


【株式会社唐沢農機サービスについて】
農業機械修理業を事業化し1992年に創業。農業機械の販売・修理・再生を主要事業とする一方、ウェブサイト制作、マーケティング、コンサルティングなどを行うインターネット事業を運営。また、全国300軒超の農業機械販売店が加盟し、累計取引額が18億円を超える農業機械のマーケットプレイス「ノウキナビ」を運営。農業×ITによる先駆的農業関連ビジネスを展開している。2021年2月には、八十二銀行、八十二キャピタル株式会社、群馬銀行、SMBCグループを始めとする複数の金融機関から、第三者割当増資、融資契約を含む1.9億円の資金調達を実施、企業成長速度をさらに加速している。

・商号     :株式会社唐沢農機サービス
・代表取締役社長:唐澤 健之
・本社住所   :〒389-0502 長野県東御市鞍掛846-1
・事業内容   :農業機械のマーケットプレイス“ノウキナビ”事業
         対面での農業機械販売・修理・レンタル事業
         ウェブサイト制作/ウェブコンサルティング事業
・株式会社唐沢農機サービスウェブサイト    :https://www.karasawanouki.co.jp/
・農業機械のマーケットプレイスノウキナビhttps://www.noukinavi.com/

 

 KiliMOL株式会社について】
 

商船三井の社員提案制度から生まれた「越境ECサイトを活用したアフリカへの農機輸出事業」の運営会社として20215月に設立。名前の由来はスワヒリ語で「農業」を意味する“kilimo”+商船三井の略称“MOL”。現在はケニアへの需要開拓に注力しており、商船三井の自動車船を活用の上 農機を輸送し、現地到着後は自社トラックで陸送する。商船三井グループのアフリカ・ケニア拠点での活動を強化することで、アフリカで農機輸出事業に留まらないビジネス領域の拡大を目指す。

・商号         :KiliMOL株式会社
・代表取締役社長:大山 幹雄
・本社住所     :〒105-8688 東京都港区虎ノ門2-1-1
・事業内容     :越境Eコマースサイトを活用したアフリカへの農機輸出事業
・ウェブサイト : https://kilimol.net/

  <本プレスリリースに関するお問い合わせ先>

 KiliMOL株式会社
 担当:大山 幹雄
 E-mail: kilimol@molgroup.com / TEL: 070-7499-2349

1 コメント

周知活動、コロナウイルスを広めさせてるのは、米国スパイのCIA

周知活動、コロナウイルスを広めさせてるのは、米国スパイのCIA

件名

コロナウイルスを広めてるのは

GPSを作り出した【米国防総省(米国スパイ)】

症状もこいつらが作り出してる

〈本題〉

コロナウイルスだけじゃなく

糖尿病などの病気全般、うつ病などの精神疾患、痛み、かゆみ、争い、自殺、殺人、事故、台風、地震など

この世のほぼ全ての災いを

【米国防総省】がAIを使った軍事技術で

秘密裏に作ってる

やらしてるのはCIA

【CIA】(米国スパイ)こそが

秘密裏に世界を支配してる闇の政府

北朝鮮を操って、ミサイルを打たせたり

雑菌を増やして、耐え難い臭いにしたりする

同じやり方で、コロナウイルスも増やす

AIを用いたレジ不要のコンビニ

このコンビニは

人の動き、棚の重さなどをAIが調べて

お客が商品を持って出ると

スマホで自動精算されるんで、レジが不要

この仕組みからわかる事は

AIは多くの人の言動を見逃さずに、1度に管理出来るってこと

このAIの技術を米国スパイが悪用し

人工衛星を使い

全人類を24時間365日体制で管理して

学会員や悪さした人を病気にしたり

事故らせたりして、災いを与える

こんなに大規模な犯罪なのに、世間に浸透してないのは

AIが遠隔から、各個人の生活を管理して

生活に沿った、病気や痛みを与えてきたから

重い物を持ったら、腕に痛みを与えたり

ツラい事があったら、うつにしたり

スパイの犯行だから、相手に覚られず

私生活に便乗して、違和感を持たせずやる

【創価学会と統一教会は、CIAの下部組織】

創価信者から

お金を奪い取ってるのも、こいつら

創価に入ると

病気が多発するし

ケガやら家庭の揉め事やらが激増する

これらも、米国スパイのAIが作り出してる

創価の務めに精を出すと、それらの災いを弱めて有り難がらせ

莫大なお布施をさせる

10年前の創価の財務が

年間2,500億円(無税)

1日あたり6億8,500万円

資産が10兆円超え

世界1位の企業だった、トヨタ以上の資産額

米国スパイが、軍事技術でイカサマして集めたお金

騒音攻撃に至っては

救急車の音で嫌がらせする為に

AIが遠隔から痛みを与えて、病人を作り出すし

パトカーが付きまといをする、集団ストーカーは

Alが警官を操って

いかにも、警察が嫌がらせしてるように工作

「救急車、ノイズキャンペーン」

「パトカー、集スト」などで、検索すると出る

行く所行く所で

周りの人が、咳払いしたりする集ストは

AIが被害者の周りの人に周波を当てて

咳払いをさせてるだけ

咳をした時の周波数と同じ周波を当てると

人為的に咳を出させる事ができる

TBSラジオ90.5MHz、ニッポン放送93.0MHzに周波数を合わせると

これらのラジオを聴ける

これと同じように、周波数(振動数)を変える事で

意識操作や精神疾患を作り出す

蛍光灯に虫が集まるのは

ある決まった周波数の紫外線に、吸い寄せられてるから

虫ですら周波で操作が可能

27~38Hzで不眠に

48~55Hzで喘息に

88Hzで片頭痛が引き起こされる

それぞれの病気が、それぞれ決まった周波数を持つ

これらの周波数と、同じ周波を当てると

波動が共鳴して

どんな病気でも作り出せる

以上

この犯罪を終わらせる方法は

◆この犯罪のからくりを、多くの人に広める

◆宗教法人への課税

◆公明党(創価)を政権の座から下ろす

https://shinkamigo.wordpress.com

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